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施設・屋外・店舗照明総合カタログ 2023 D31-D32(1274-1275)

概要

  1. 照明器具の正しい使い方
  2. その他のご注意
  3. 照明器具の正しい使い方
  4. グリーン購入法
  1. D31
  2. D32

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その他のご注意照明器具の正しい使い方法規関連器具の寿命について安全上のご注意使用上のご注意取付方法についてその他のご注意D31調光回路は、各調光ユニットに表示されている定格を守ってご使用ください。また直回路の実負荷容量は、負荷MCBの80%以下としてください。(当社の調光ユニットは安全のため、所定の保護性能を持つよう、配線用遮断器を備えております。本遮断器は、周囲温度の影響を受けますので、内線規程205-3分岐回路数3.に従い、MCB定格の80%以下の実負荷設計が必要です)2.調光負荷について調光装置IBEIB−IB+IJ−IJ+スライド式調光操作器IBE使用ケーブルEM-CPEE-S(CPEV-S相当)φ0.9×2ペア以上終端抵抗IB−IB+IJ−IJ+調光装置操作器操作器〈配線例〉操作器操作器終端抵抗付〈使用ケーブル電流定格〉 配線長 100m使用ケーブルEM-CPEE-S(CPEV-S相当)φ0.9×2ペア以上定格最大590mA■デジタル信号(リモートバス方式)の場合 (DMX512信号とは異なります。)①使用ケーブルについて スライド式調光操作器と調光装置本体との配線は、CPEV-Sφ0.9×3ペア(うち2ペア使用)ケーブルをご使用ください。エコ電線は、EM-CPEE-Sφ0.9×3ペアケーブルをご使用ください。②ケーブルの信号線配線について 操作器の配線は必ず一筆書き配線とする必要があります。ただし、ループ状には配線しないでください。ループ状の配線および放射状の配線にすると正常に作動しません。③終端抵抗について 工場出荷時には、全ての操作器の端子台部に終端抵抗が接続されております。ケーブル配線接続時には、末端に接続される操作器以外の全ての操作器の終端抵抗を取り除いてください。(終端抵抗100Ω1W)3.調光操作器と調光盤本体との配線について雑音対策について音響機器などへの影響を防ぐために、次の処置を行ってください。①電源を経由して影響を与える場合の対策■図1各々専用変圧器を設ける(大規模設備)■図2シールド付対トランスを設ける(中・小規模設備)②③空中伝搬で影響を与える場合の対策■図3△△YY調光設備音響設備調光設備1:1シールド付対トランス音響設備電源線・負荷線(配管処理)調光設備音響設備(配管処理)5m以上離す1m以上離す■デジタル信号(DMX512信号方式)の場合①使用ケーブルについて DMX512信号の配線には、IPEV-SB0.3mm2のケーブルで2ペア以上をご使用ください。 エコ電線は、EM-KPEE-SB0.3mm2または、EM-KPEV-SB0.3mm2をご使用ください。  上記信号線が使用できない場合には、下記の仕様を満たすケーブルをご用意ください。  1)シールドペア一線であること  2)AWG24以下(0.2mm2以上)であること②ケーブルの配線について DMX信号線は分岐配線しないでください。 もし分岐配線しなければならない場合には、「DMXスプリッター」にて分岐してください。③配線長について DMX信号線長は最大200mにしてください。200mを超える場合には、「DMXスプリッター」を間に入れてください。●調光ユニットには雑音防止装置を内蔵していますが、音響機器・TVなどに雑音障害を及ぼす場合がありますので次の対策を実施してください。調光装置は位相制御方式を採用しています。位相制御された電流波形は、急な立ち上がりを持っているため、高周波成分が多く含まれています。この高周波成分は、調光ユニット内のフィルター回路で減衰させていますが、微少信号電圧・電流を扱う音響機器では、雑音として出てくる場合があります。雑音障害の経路(種類)とその対策は次の通りです。①高周波成分が電源を経由して音響機器に影響を及ぼす場合があります。・対策A…各々専用変圧器を設けてください。(大規模設備)(図1)・対策B…シールド付対トランスを設けてください。(中・小規模設備)(図2)②高周波成分が空中伝搬して音響機器に影響を及ぼす場合があります。・対策…音響機器と調光機器は別の部屋に設置してください。やむなく同一の部屋に設置する場合は、少なくとも5m以上離してください。(図3)・ワイヤレスを使用する場合はFM帯を使用してください。③電源線や負荷線に高周波電流が流れ磁界が発生し、その近くにある音響信号線に影響を及ぼす場合があります。・対策A…調光設備線(電源線・負荷線)と音響、TVアンテナ設備(マイクコードなど)は、1m以上離してください。(図3)・対策B…調光設備線および音響設備線は別配管処理をしてください。(図3)4.音響機器、TVなどへの雑音について調光ユニットには、雑音防止フィルター用としてチョークコイルを使用しているため、調光時に微小音が発生しますが問題ありません。また、中・大型調光装置に、冷却用としてファンを使用していますので、多少音が発生します。特に騒音が問題となる場合には、専用の調光器室に設置してください。・高周波点灯により、蛍光灯照明器具からの騒音を小さくしたPCインバータ照明器具(起動方式EDH0.5%〜100%調光)もありますので、特に騒音が気になる用途にご使用ください。5.調光ユニットおよび器具の騒音について●調光ユニットに使用している素子は一瞬の短絡で破壊されますので調光負荷を短絡しないようにご注意ください。負荷短絡は、負荷配線工事およびランプ交換時などに、同一回路内の2線(非接地側と接地側)が接触することにより起こります。・負荷側の配線に関しては、絶縁(導通)確認をしてから調光器へ接続してください。・ランプ交換をする時には、調光器のブレーカを切ってから交換してください。調光ユニットブレーカ調光装置照明負荷負荷側の導通確認後に接続してください。6.負荷短絡について調光設備の設計・施工上のご注意変圧器は照明専用変圧器としてください。・動力用変圧器は電圧の変動が発生しやすく、音 響用変圧器は雑音(ノイズ)の影響が発生しやす いために、照明専用変圧器としてください。 (三相3線変圧器は使用できません。)変圧器容量の概算容量は下式で求められます。・変圧器容量=総負荷設備容量×需要率×余裕率総負荷設備容量とは照明負荷容量の合計値、需要率は0.7〜0.8、余裕率は1.1〜1.2が一般的な値です。幹線設備は極力太く、短くしてください。調光装置は位相制御方式を採用していますので、配線が長いと配線インピーダンスの影響と中性線に歪波形の大電流が流れることにより、電源波形歪みが発生し、照明負荷のチラツキの原因となります。電源波形歪みを減少させる方法としては①変圧器と調光装置を同室に設置し、幹線の配線長を短くする。②変圧器と調光装置を離れた場所に設置する場合には、その幹線の配線長を70m以下とする。かつ③〜⑤についても注意する。③大容量設備で幹線の配線長が長い場合には、相間のインピーダンス差を少なくするために幹線をねん架する。④幹線の中性線の太さは、各相の電線のそれと同等以上とする。⑤幹線の電圧降下は3%以内となるように配線の太さを決める。⑥幹線ルートが建物磁性体をループしないようにする。 などの配慮が必要です。電源方式(相)はN相をもった電源をご使用ください。・調光可能な電源方式(相)…1φ3W/1φ2W/3φ4W (3φ3Wは調光できません)・1φ3W、3φ4W共対応できます。ただし、主幹ブレーカの大きさが変わるため、実装できるユニットの数が異なります。1.電源について④ケーブルの制限事項 1系統のケーブルに接続される操作器の消費電流の総合計が、配線長電流定格を満足する必要があります。・対策C…調光器と音響機器は、D種(第三種)接地工事を必ず行ってください。・同時通訳システムや医療機器が近くにありますと影響を与える場合がありますので十分ご注意ください。
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照明器具の正しい使い方法規関連器具の寿命について安全上のご注意使用上のご注意取付方法についてその他のご注意D32グリーン購入法法規関連循環型社会の形成のためには、「再生品等の供給面の取組」に加え、「需要面からの取組が重要である」という観点から、平成12年5月に循環型社会形成推進基本法の個別法のひとつとして「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)」が制定されました。同法は、国等の公的機関が率先して環境物品等(環境負荷低減に資する製品・サービス)の調達を推進するとともに、環境物品等に関する適切な情報提供を促進することにより、需要の転換を図り、持続的発展が可能な社会の構築を推進することを目指しています。また、国等の各機関の取組に関することのほか、地方公共団体、事業者及び国民の責務などについても定めています。当社は、地球環境保全の観点から日本のJ-MossJIS規格(JISC0950)にそって、特定有害物質の不使用に取り組んでまいりました。その結果、一部の製品を除いて特定有害物質の代替化を完了いたしました。地方公共団体・地方独立行政法人●毎年度、調達方針を作成●調達方針に基づき調達推進(努力義務)国等における調達の推進各機関が調達方針を作成する際の基本的事項環境大臣が各大臣等に必要な要請基本方針の策定国等の各機関(国会・裁判所・各省・独立行政法人等)毎年度「調達方針」を作成・公表調達方針に基づき、調達推進調達実績の取りまとめ・公表環境大臣への通知製品メーカー等製造する物品等についての適切な環境情報の提供環境調達を理由として、物品調達の総量を増やすこととならないよう配慮■情報の提供環境ラベル等の情報提供団体科学的知見、国際的整合性を踏まえた情報の提供国(政府)・製品メーカー、環境ラベル団体等が提供する情報を整理、分析して提供・適切な情報提供体制のあり方について引き続き検討事業者・国民物品購入等に際し、できる限り、環境物品等を選択(一般的責務)※1 J-MossJIS規格(JISC0950)・・日本産業規格電気・電子機器の特定の化学物質の含有表示  (TheMarkingforpresenceOftheSpecificchemicalSubstancesforelectricalandelectronicequipment)※通称:左記英文の頭文字をとってJ-Mossとした。  日本における製品の特定含有物質の含有表示規格(2005年12月施行)。含有マークの表示と情報開示が義務付けられ、含有しない製品に関してはグリーンマークの任意表示が適用される。※2 特定有害物質・・鉛、水銀、六価クロム、カドミウム、特定臭素系難燃剤(PBB、PBDE)※3 一部の製品・・業界の標準的部材で代替調達の目処がたたないもの、及び納入先指定によるものなど。2001年4月施行の「グリーン購入法」によって、環境負担の少ない物品の開発と調達が推進されています。※当社LED器具でグリーン購入法適合商品はマークで表示しています。ただし、ボルトフリーの商品については、200V時に適合の場合マークを表示しています。※直管LEDランプ搭載ベースライトに記載しているマークは、5000K、200V時の固有エネルギー消費効率で記載しています。その他光色などの詳細については、 Webにてご確認ください。※※1※2※3●●各機関が調達方針を作成する際の基本的事項製造する物品等についての適切な環境情報の提供環境調達を理由として、物品調達の総量を増やすこととならないよう配慮科学的知見、国際的整合性を踏まえた情報の提供製品メーカー、環境ラベル団体等が提供する情報を整理、分析して提供・適切な情報提供体制のあり方について引き続き検討※1 J-MossJIS規格(JISC0950)・・日本産業規格電気・電子機器の特定の化学物質の含有表示 (TheMarkingforpresenceOftheSpecificchemicalSubstancesforelectricalandelectronicequipment)※通称:左記英文の頭文字をとってJ-Mossとした  日本における製品の特定含有物質の含有表示規格(2005年12月施行)。含有マークの表示と情報開示が義務付けられ、含有しない製品に関してはグリーンマークの任意表示が適用される。※2 特定有害物質・鉛、水銀、六価クロム、カドミウム、特定臭素系難燃剤(PBB、PBDE)※3 一部の製品・・業界の標準的部材で代替調達の目処がたたないもの、及び納入先指定によるものなど。※当社D器具でグリーン購入法適合商品はマークで表示しています。ただし、ボルトフリーの商品については、200V時に適合の場合マークを表示しています。※直管LEDランプ搭載ベースライトに記載しているマークは、5000K、200V時の固有エネルギー消費効率で記載しています。その他光色などの詳細については、 Webにてご確認ください。※※1※2※3

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